リフォームはどこまでできる?一戸建てとマンションの場合

リフォームは自由にこだわりの住まいにできるとイメージする方が多いですが、一戸建てとマンションではリフォームでできることが異なります。

 

今回はそれぞれでどこまでできるのか、リフォーム費用とあわせて詳しく解説していきます。

リフォームでどこまでできるの?

リフォームとは、家を建てた時の状態に戻すこと、あるいは維持することを指す言葉なので、小規模から大規模の幅広い工事を行うことが可能です。

 

土地から住宅までを占有する一戸建てのリフォームの場合と、コンクリートで囲まれた居住空間である専有部分のみをリフォームできるマンションの場合とでは、リフォームでどこまでできるのかが異なります。

 

ここからは、一戸建ての場合とマンションの場合それぞれで、リフォームでどこまでできるのかを詳しく解説していきます。


一戸建ての場合

一戸建てのリフォームは、後述するマンションをリフォームする場合と比べて制約が少ないので、平面から吹き抜けを作るなど幅広いリフォームが可能です。

 

一般的に築年数を重ねるごとに必要となる、外壁や屋根、水回りの設備、床・畳・壁紙、窓周り・建具などは問題なくリフォームが可能です。

 

例えば住宅を維持するのに必要なリフォームから、木造住宅の屋根に天窓を設置したり、屋根の形状を変える、増築、畳の部屋をフローリングに、新たに窓を追加するなど、部屋の印象を大きく変えるリフォームも可能です。

 

他には床暖房の設置やオール電化にすることも可能で、1階と2階の空間を活かして吹き抜けを作るなど、大規模なリフォームまで一戸建てであれば行うことができます。

 

しかし一戸建てのリフォームは何でもできるというわけではなく、建物の工法によって壁や梁(はり)が撤去できない場合や、構造上の制約があるので事前に確認する必要があります。

 

また自治体の条例による規制では、外回りのリフォームで増築を考えている場合は、建築面積や道路からの位置、外観などが制限される場合があるので注意が必要です。

マンションの場合

マンションのリフォームは、一戸建てのリフォームと比べると制約があるものの、専有部分のコンクリートで囲まれた居住部分であればリフォームすることが可能です。

 

例えば、コンクリートではない薄い間仕切り壁の位置を変更して、フローリングや畳・壁紙などをリフォームすれば、古いマンションが見違える空間になります。

 

しかしマンションの玄関ドア、ベランダやサッシは他の住民との共用部分であるため、リフォームすることは原則できません。

 

窓ガラスが割れた、ひびが入ってしまった、網戸の張り替えなどのリフォームであれば、メンテナンスとして居住者が行うことができます。

 

平成16年にはマンション標準管理規約が改正になったことで、防犯や断熱などの性能向上のためにガラスを更新することに関しては認められるようになりました。

 

マンションごとに規約を設けている場合がほとんどなので、リフォームする際はどこまでリフォームしていいのか一度管理組合などに確認しておくと安心です。

リフォームの費用はどうしたらいいの?

リフォームにかかる費用は、大きくわけて3回支払うポイントがあります。

 

1. 見積もり時…耐震診断費用(一戸建てで必要な場合)

2. 契約〜完成まで…印紙税・工事代金の前金・工事代金の中間金・引っ越し費用(仮住まいが必要な大規模リフォームの場合のみ)

3. 完成後…工事代金の残代金・諸費用

 

理想は新築時から毎月少しずつ貯蓄していき、まとまった費用を支払える状態にしておくことですがなかなかそうはいきません。

 

そこで多くの場合で「リフォームローン」と呼ばれるローンを利用したり、「自治体の補助制度」を利用する方が多いです。

 

特に自治体の補助金は、自治体ごとに実施している補助内容が全く異なるので、事前に調べておかないと損をしてしまう可能性が高いです。


リフォーム補助金て何?リフォーム減税との違いや岡山県の制度

https://ichizuhome.net/148/


岡山県の外壁塗装工事でローンや助成金を利用する方法を調査しました

https://ichizuhome.net/168/


まとめ

リフォームでできることは、一戸建てとマンションのそれぞれで異なります。

 

一戸建てのリフォームの場合は制約が少ないので、自治体の条例を守れば工法ごとにリフォームできない壁や梁以外の箇所で自由にリフォームができます。

 

一方マンションの場合は制約が多く、基本的には占有箇所の居住空間のみリフォームが可能です。

 

リフォーム費用は、多くの場合でリフォームローンと自治体の補助金を利用している方が多いので、特に補助金については事前によく確認しておきましょう。

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